アフターコロナ、2020年以降の就職事情

２０２０年は新型コロナ感染症の世界的パンデミックにより
各国の自由渡航は制限され
世界経済は20％～40％も失速し推移している。

よって今夏東京で開催されるはずだった東京オリンピックも
来年に延期された。が、来年に開催されるか大変危ぶまれている。

2020、9/1日現在この感染症は、いまだ収束には至らず
今後二次感染、三次感染が予想され深刻さを増している。

その結果、我が国でもコロナ感染による企業倒産が増えつつあり
多くの失業者が発生するとともに、新卒者の就職難も予想される。

≪事の起こり≫
まずはこの新型ウイルス感染症（WHOがコビット-19と命名）の起こりから説明しよう。

※COVID-19は発生初期、インターネット上や一部メディアで発生地の地名をとって
「武漢ウイルス」などとも呼ばれたが、WHOは感染症に命名する際、
風評被害を避けるために特定の地域や個人、グループなどを含めない指針を15年に定めている

このウイルスは、中国武漢で昨年12月末に発生した。

武漢市の李医師は、昨年12月、SARSに似たあるウイルスによる7つの症例に気が付いた。
SARSは、2003年の世界的エピデミック（伝染病）を引き起こしたウイルスだ。

当初、新型ウイルスは、武漢市の魚市場「華南海鮮卸売市場」で売られていた生きた動物が発生源と考えられていたが
不確かで、今でも特定はできていない。

患者は、薬も効かず治療法もなく、李医師が勤めていた病院で隔離されていたという。

昨年12月30日、李医師はチャットグループに入っている同僚の複数医師に対し、
アウトブレイク（爆発的伝染）が起きていると警告するメッセージを送信。
防護服を着用して感染を防ぐようアドバイスした。

この時、李医師はこの病気がまったく新しいウイルスによるものだとは知らなかった。

新型ウイルスに感染した李医師は、なぜ当局側が今も医療関係者は感染していない
と主張しているのか疑問だと「微博（ウェイボ）」に投稿した

それは、警察が口止めしたからである。

それから4日後、中国公安省の職員が李医師の元を訪れ、書簡に署名するよう求めた。
その書簡は、李医師を「社会の秩序を著しく乱す」「虚偽の発言をした」として告発する内容だった。

今年1月末、李医師は中国のソーシャルメディア「微博（ウェイボ）」上で、
この時の書簡のコピーを公開し、何があったのかを説明した。
その間、地元当局者が李医師に謝罪したが、あまりに遅すぎる対応だった。

1月最初の数週間、武漢市の当局者は、新型ウイルスに感染した動物に接触した人にのみ感染すると主張していた。
医師の感染を防ぐ指導はなかった。

警察が李医師を訪ねてからわずか1週間後、李医師は緑内障をわずらう女性患者の治療を行っていた。
この女性が、新型ウイルスに感染していることは知らなかった。

ここから感染が広がり、1月23日、中国政府は、湖北省の武漢を閉鎖し、それは4月8日に解除するまで続いた。

世界は武漢封鎖を見て普通のウイルスではないと直感し中国からの渡航を禁止したが
時はすでに遅くこのウイルスは瞬く間に世界に感染を広げ現在に至っている。

２０２０.９．１現在
世界で25,494,912人感染、死亡者は850,857人に上っている。

因みに発生源となった中国は、感染85,058人、死者4,634人と極端に少ない。
統計に杜撰な中国の発表だけににわかには信じがたいが、台湾を筆頭に東南アジア諸国そして韓国日本など
欧米に比べて３０分の一程度の被害で済んでいることは驚異的である。

因みにアメリカ合衆国では感染者は6,031,287にんであり、死者は183,602人を数える。
死者数はベトナム戦争や朝鮮戦争時の戦死者を上回り、欧米各国とも犠牲者が多いことから中国に対し訴訟問題に発展している。
訴訟損害賠償額は一京にも上ると言われている。

武漢で李医師が報告した時習近平政権が敵sで綱処置をしていれば
武漢肺炎は地域の土着感染症でおわったかも分からず、この国の隠ぺい体質が世界に災厄をまき散らした
と、欧米諸国は少なからず思っているようだ。

極東アジアが比較的被害が少ないことは、日本の場合、ミラクルジャパンなどと不思議がられているが
京都大学感染症専門の上久保康彦氏らの研究によると
コロナウイルスの変異により、アジア地域には軽いコロナウイルスが先に入り、免疫を得て、後で強毒のものが入ったが
すでに免疫ができていたからであるとの見方が指摘されている。

その証拠として、日本において１月のインフルエンザが通年の3分の1程度であったことで説明がつくという。
他のコロナウイルスがはびこると、インフルエンザウイルスが遠慮するそうなのだ。

アメリカではインフルエンザが蔓延し日本と逆であった。
アメリカは免疫がないところへ、いきなり強毒のウイルスが入ったから被害が拡大したというのに符合する。
今後はっきりした見解が発表されるに違いない。

もしそうなら、日本は新型コロナに怯える必要はない。
経済活動にも注力でき立ち直るのも早かろう。