ネタニヤフとトランプの野望!中東ホルムズ海峡危機はこうして起きた!
イラン戦争の真実
ホルムズ海峡波高し!なんか世界中がざわざわしてきましたねえ。
わたし思うに、トランプは下手を打ったと思います。何故アメリカから遠いイランを攻撃したのでしょうか?
トランプがもっともらしく言う、核開発云々は、もっと平和的に進めるべきではなかったでしょうか?
わたしに言わせれば、トランプはイスラエルのネタニヤフに引きずり込まれた感じがします。
で、困ったあげくに、Natoそしてその他の西側諸国に、ホルムズ海峡航行する船舶を守るための警護艦艇を派遣せよと迫っています。
そんなことをして戦火拡大しませんかねえ?イランはアメリカに協力する国は攻撃対象だと言っているのですよ。
そんな懸念が世界中に広がってるような気がします。
そこで今日は、トランプは何故イラン攻撃に踏み切ったのか?を検証してみたいと思います。
なぜトランプはイラン攻撃に踏み切ったのか?
今回の米・イスラエルの対イラン空爆は、米国内の間接核交渉の行き詰まりや、イランの抗議デモ弾圧・地域での武装勢力支援などを「長年の脅威」として一括りにし、政権交代(レジームチェンジ)志向を打ち出したものと報じられています。
トランプはSNS動画で、イランの「威嚇的活動」が米国と同盟国を危険にさらしているとして、革命体制自体を標的にするかのような強いレトリックを用いています。
背景には、イランによる抗議デモ参加者の殺害や、イラン周辺での米軍・同盟国拠点への攻撃、タンカー攻撃などを「これ以上は容認しない」という国内向け強硬姿勢のアピールもあると見られます。というのが一般的な見方ですが、これは無理やり理由付けしたように私は感じています。
だって人権侵害なんて、中国ではもっとすごいことやってきて今も続いています。
満州、内モンゴル、チベット、言うグルでは元々あった言語の使用禁止、今では中国語に統一されてしまいました。
中国が強制労働でソーラーパネルを売りまくり、世界中から顰蹙を買ったのはついこの間のことです。
しかしその間アメリカは何をしてたと言うのでしょうか?中国に投資をし入れ上げて、あんな横暴で始末に負えない国家に仕立て上げたのはアメリカです。
核開発云々だって後付け理由ですよ。北朝鮮を見ればそれがわかる。米朝会談はポーズだけだったじゃないですか!で、遂に北朝鮮は核保有国になってしまった!
これらを見ただけでトランプの目的が他にあったことが想像できます。
わたしの見るところそれは二つあります。
一つはユダヤ資本に転んだこと。つまり金です。そしてあわよくばベネズエラのように石油を手に入れたい。
だから核問題について「交渉での譲歩は得られない」と見て軍事カードに傾いたと言われているのは表向きの理由です。
核開発を巡る問題は本来、段階的な査察と制裁緩和をセットにした長期的外交で進めるべきで、今のような全面的軍事圧力は、かえって、体制の追い詰めと核開発の地下化を招きやすく、抑止とは逆効果になりうるリスクがあるのですね。
イスラエル要因・ネタニヤフの影響
空爆は米軍だけでなくイスラエル空軍戦闘機も同時参加しており、作戦は米側が「Epic Fury-大規模な激しい怒り」、イスラエル側が「Roaring Lion-咆哮する獅子」と別コードネームを付けるほど密接な共同作戦と報じられている。
イスラエル政府は長年、イランの核・ミサイル能力と、ハマスやヒズボラなどへの支援を「生存上の脅威」と位置付け、イラン領内・シリア・レバノンなどで度々空爆を行ってきた。
今回も、イスラエル側からは対イラン強硬行動への圧力が継続しており、トランプ政権がこれに同調する形で軍事オプションに踏み切った面は否めない。
つまりユダヤ資本に転んだトランプが「ネタニヤフに引きずり込まれた」というのが真実です。
ネタニヤフは大イスラエル構想(ナイルとユーフラテス川をイスラエル領とする旧約聖書に記述されている、を根拠)を打ち出していて、イランはそれに反発「イランを地図上から抹殺してやる!」と云ってたわけですからネタニヤフは必死だった。
そこにトランプの「あわよくばイランの石油を…」が結びついた。
ホルムズ海峡「護衛要請」と世界大戦リスク
米・イスラエルの対イラン攻撃開始後、ホルムズ海峡付近を通航する船舶が損傷を受ける事案が相次ぎ、トランプは「湾岸の石油に依存する国々は、自分たちの船を自分たちで守るべきだ」として、各国に護衛艦派遣を強く要求している。
特にNATO諸国、日本、オーストラリア、欧州各国などを名指しで「ホルムズ海峡の安全確保に貢献せよ」と迫っているが、多くの同盟国は今のところ艦艇派遣を見送る方向で、「戦闘に巻き込まれる」「対イランで標的になる」リスクを理由に慎重姿勢だ。
イラン側は、米国が攻撃してきた場合、米軍基地を抱える周辺諸国も「正当な標的」になり得ると繰り返し警告しており、米国と協力する国の領土・基地、船舶を攻撃する可能性を公然と示唆している。
この構図のまま各国が戦闘艦艇を出せば、 ホルムズ海峡での小規模な衝突から、 米軍・同盟軍 vs イラン・その周辺ネットワーク(武装勢力、同調国) という広域紛争に発展する危険が確かにある。
ただし楽観的な見方として、現状では、 欧州、日本、豪州などは艦艇派遣に否定的で「巻き込まれ回避」を優先、 米海軍自身も、民間船からのエスコート要請を「脅威が大きすぎる」として断っていると報じられており、正面衝突を拡大させない方向のブレーキもかかっている。
つまり、世界戦争級の全面衝突は「可能性としてはゼロではないが、主要国はそこまでは望んでおらず、今はむしろ巻き込まれ回避に動いている」というのが今の見立てでしょうか。
しかし一抹の心配なことは、19日に高市朱書が訪米し首脳間談が予定されていることである。これまで双方とも好意的だった二人が面を切って向かい合いトランプが「オイ高市さんよう、ホルムズ海峡に自衛隊を出せよ、いいな?」なんて恫喝されれば、思わず「は、はい!わかりました!」なんて言っちゃう可能性も否定できない。
ここは高市さんに踏ん張ってもらい「あんさん方(GHQ)が押し付けた憲法上の理由で自衛隊は出動できまへんで~、もしNatoはんが派遣したら後方支援させてもらいますぅよって~~」くらいでとぼけてほしい。
核協議は平和的に進めるべきだったか?
核開発を巡る問題は、2015年の核合意(JCPOA)が示したように、制裁解除と厳格な査察・濃縮制限を組み合わせることで、一時的にはかなり抑制できたという実績がある。
が、トランプ第一次政権による、合意離脱と経済圧力最大化、さらに今回のような軍事攻撃は、イラン体制側に「生存のための抑止」としての核・ミサイル強化の論拠を与えてしまう危険が高かった。事実その通りに進んでいた。
よって軍事的圧力は「平和的・漸進的解決」の道を狭めているという批判は国際的にも強い。
で、私が指摘する「ここまでやる必要はあったのか」「むしろ危険を増やしているのではないか」という違和感は、まさに多くの同盟国政府や専門家の懸念とも重なっている。
今後は、各国がホルムズへの軍事関与を抑えつつ、停戦・交渉の枠組みをどう再構築するかが、世界大戦的エスカレーションを防ぐ鍵になりそうだ。
さてそれには早々トランプが引っ込む必要があるが、あの爺さん、どうしてどうして強烈な頑固爺で、しかも思い付きでやたら下手を打ってしまう。もうぼけ狂人 としか思えません。
だから誰かが早急に鈴をつけてほしいですねえ。






















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